医学的免責: 本記事は教育目的の一般情報です。個人の状況により健診の時期・回数は異なるため、必ず産婦人科医にご相談ください。本ツールは医療相談の代替ではありません。
妊娠が分かった翌日から同じ質問が毎週繰り返される。「今週の赤ちゃんはどれくらい大きくなった?」「次の健診はいつ?」「母子手帳は何週でもらう?」「会社にいつ報告する?」。産婦人科で次回予約だけ書かれた紙では40週全体像が見えない。起点1つ(最終月経・排卵日・IVF移植日)を入れるだけで40週の妊婦健診カレンダーを一画面に展開するツールがその空白を埋める。
出産予定日はどう計算される — ネーゲレの計算式
産科で最も使われるのは**最終月経(LMP)**の初日に280日(40週)を加える「ネーゲレの計算式」。28日周期・14日目排卵を前提とした平均値で、±2週間の誤差は自然です。初診(8~10週)の超音波で測る胎児サイズ(CRL: crown-rump length)が予定日を補正します。
周期が不規則・授乳中・ピル中止直後の方は、LMPより別の起点を使う方が正確です。
| 起点 | 計算式 | 推奨ケース |
|---|---|---|
| LMP (最終月経) | + 280日 | 周期が規則的 |
| 排卵日 | + 266日 | 周期不規則・LMP不明 |
| IVF Day-3移植 | + 263日 | 体外受精 |
| IVF Day-5胚盤胞移植 | + 261日 | 体外受精胚盤胞 |
妊娠週数計算ツールはこの4起点全てに対応。入力値は100%ブラウザ内で処理されるため、外部サーバーにLMPや移植日が送信されません。
初診から分娩まで — 日本の妊婦健診14回スケジュール
厚生労働省が推奨する標準スケジュールは約14回。23週まで4週間隔、24~35週は2週間隔、36週以降は毎週。その合間に1回限りの精密検査が入ります。
| 週数 | 検査項目 | 備考 |
|---|---|---|
| 5~7週 | 妊娠判定 (尿・血液) | クリニックで陽性確認 |
| 8~10週 | 初診 (心拍確認) | 妊娠届出書の発行 |
| 11週頃 | 母子健康手帳交付 | 区役所で14回券同時 |
| 10週+ | NIPT (任意) | 自費15~25万円 |
| 11~13週 | 初期胎児ドック (任意) | NT計測+初期形態評価・自費2~5万円 |
| 15~20週 | クアトロテスト (任意) | 母体血清マーカー・NIPT未受検時 |
| 20~24週 | 胎児精密超音波 (中期胎児ドック) | 性別判定可能・形態精密確認 |
| 24~28週 | 妊娠糖尿病スクリーニング | 50gGCT or 75gOGTT |
| 24~35週 | 2週間隔健診 | 体重・血圧・尿 |
| 35~37週 | GBS検査 | B群溶連菌 |
| 36週~ | 毎週健診 + NST | 胎児心拍モニター |
| 40週 | 出産予定日 | ±2週は正常範囲 |
このスケジュールを1枚にまとめておけば「次の健診はいつ?」と毎回確認しなくて済みます。共働き妻はツールの結果画面をスクショして夫のLINE・職場手帳に貼っておく方が多い。
母子健康手帳と14回補助券 — 11週頃の手続き
日本独自の制度が母子健康手帳(母子手帳)。心拍が確認できた11週頃、医師が「妊娠届出書」を発行し、それを区役所・市役所窓口に提出すると交付されます。
同時に受け取るもの:
- 母子健康手帳本体(妊娠~小学校入学までの記録)
- 14回分の妊婦健診補助券(自治体ごと金額異なる)
- マタニティマーク
- 子育てパンフレット・予防接種スケジュール
- 自治体独自の支援(育児用品クーポンなど)
持参するもの: マイナンバー(通知カード or マイナンバーカード) + 本人確認書類(運転免許証等)。自治体によっては保健師との面談(東京都の「ゆりかご面接」など)が必須です。
14回補助券は東京都で合計約10万円前後ですが、実際の健診費用(1回5,000~15,000円・計15万~20万円)を全てカバーしないことが多い。NIPTや胎児ドック、4D超音波などの自費オプションは別途です。職場の健康保険組合から付加給付がある場合もあるので確認を推奨します。
NIPT — 認証施設で受ける出生前検査
NIPT (Non-Invasive Prenatal Test, 新型出生前診断)
- 時期: 10週以降
- 精度: ダウン症99%以上
- 費用: 自費15~25万円 (2026年現在も保険適用外)
- 原理: 母体血中の胎児DNA断片(cffDNA)を分析
- 結果: 1~2週間
日本では2022年から日本産科婦人科学会の出生前検査認証制度が始まり、認定された施設で受けるのが推奨されています。35歳以上の高齢妊娠や染色体異常の家族歴がある方が主な対象でしたが、近年は希望する全ての妊婦に門戸が開かれました。
陽性の場合は確定診断のため羊水検査(15~20週、流産リスク0.3%)が必要です。NIPTはスクリーニング検査であり、陽性=確定ではないことに注意。
妊娠糖尿病スクリーニング — 24~28週
24~28週に随時血糖検査または50gGCT(食事の影響を受けない簡易検査)を受け、陽性なら75gOGTT(8時間絶食必須、4回採血)で確定します。日本人妊婦の陽性率は約10%。
リスクが高い場合は初診時にも検査:
- BMI 25以上(肥満)
- 35歳以上の高齢妊娠
- 家族歴あり(糖尿病)
- 巨大児歴あり(過去の出産)
陽性なら食事療法(炭水化物管理・分割食)が始まり、必要に応じてインスリン注射に進みます。経口血糖降下薬は妊娠中禁忌。妊娠糖尿病は出産後も2型糖尿病のリスクが7倍上がるので、産後の定期検査も大切です。
産休・育休 — 法律で守られた手続き
産前休業: 出産予定日6週間前(双子以上は14週間前)から取得可能(本人が希望すれば)。 産後休業: 出産翌日から8週間が法定(本人の希望と医師の許可があれば6週で復帰可)。 育児休業: 子が1歳まで(保育園入れない等で2歳まで延長可)。
会社への報告タイミング: 安定期に入る12~16週頃が一般的ですが、つわりが重い場合は早めに上司へ。診断書がなくても「妊娠している」だけで報告できます。
3つの給付金を忘れずに申請:
- 出産育児一時金 — 健康保険から50万円(2023年改定)。直接支払制度なら病院窓口で相殺。
- 出産手当金 — 産休中の給与補填(健康保険、給与の約2/3 × 98日)。
- 育児休業給付金 — 育休中の給与補填(雇用保険、最初6か月は67%、その後50%)。
申請は会社の人事・労務担当に依頼するのが基本。ツールの結果画面で「産休開始日」「出産予定日」「育休終了予定日」を一画面で見せると会社側の手続きもスムーズです。
毎週変わる赤ちゃん — スクショして夫LINEに送る画面
ツールのもう一つの核は週別胎児発達カード。入力した起点を基準に現在の週数の胎児サイズ(cm・g)と主要な発達マイルストーンが表示されます。例: 20週 = 約25cm/300g、性別判定可能、髪の毛が生え始める。
共働き妻が毎週このカードをスクショして夫のLINE・実家グループに送る使い方が定番。文字数を気にせず1枚に収まるので、文字数カウンターで別途加工する必要もありません。
URL共有も可能。/ja/pregnancy_calc/?start=lmp&date=2026-01-15 形式で結果がそのまま再現され、夫が同じ画面を見られます。