預金 · 住宅ローン
預金・積立と、一定金利の住宅ローンを比較。
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利息 · 住宅ローン
預金・住宅ローン総合計算機
預金と住宅ローンを 同じ画面で
左右に比較しましょう。
一定金利・月単位の比較モデルで、銀行の支払額や個別の税額を保証しません。 入力値は URL に含まれます。機密の金融情報は入力しないでください。
満期受取額
￥8,
利息合計
￥24,
元金合計
￥8,
月別預金試算表 (12か月)
← 横にスクロールして、利息・源泉税・元利合計を確認できます →
| 回 | 当月預入額 | 預入元金累計 | 利息累計（税引前） | 源泉税（最終月のみ） | 元利合計（概算） |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 0 | 8,000,000 | 2,000 | 0 | 8,002,000 |
| 2 | 0 | 8,000,000 | 4,000 | 0 | 8,004,000 |
| 3 | 0 | 8,000,000 | 6,000 | 0 | 8,006,000 |
| 4 | 0 | 8,000,000 | 8,000 | 0 | 8,008,000 |
| 5 | 0 | 8,000,000 | 10,000 | 0 | 8,010,000 |
| 6 | 0 | 8,000,000 | 12,000 | 0 | 8,012,000 |
| 7 | 0 | 8,000,000 | 14,000 | 0 | 8,014,000 |
| 8 | 0 | 8,000,000 | 16,000 | 0 | 8,016,000 |
| 9 | 0 | 8,000,000 | 18,000 | 0 | 8,018,000 |
| 10 | 0 | 8,000,000 | 20,000 | 0 | 8,020,000 |
| 11 | 0 | 8,000,000 | 22,000 | 0 | 8,022,000 |
| 12 | 0 | 8,000,000 | 24,000 | 0 | 8,024,000 |
毎月の積立額は月初に預け入れる仮定です。単利・月複利とも利息を月ごとに概算し、税引後を選んだ場合は最終月に利息合計の20.315%を一括控除します。途中月の元利合計は税引前の見積り、最終月は税引後です。実際の普通預金などは利払日・日割計算・端数処理が商品ごとに異なります。 利子所得の源泉徴収（国税庁）
本シミュレーターは概算であり、実際の金利・手数料・税制は金融機関・税務署にご確認ください。
まず、同じ条件で一つだけ変えてみる
一括で預けるお金、毎月の積立、借りたお金の返済は、入出金の流れが違います。 A/B 比較では元金・期間・税設定をそろえ、返済方式や金利など一つの条件だけを変えてください。 初期値は計算例であり、現在の銀行金利やおすすめの商品ではありません。
このツールは一定金利・月単位の比較モデルです。 日割計算、実際の支払日、金融機関の端数処理、手数料を再現していません。 結果や CSV は銀行の見積書ではなく、返済能力・融資審査・将来の収益を保証しません。 入力値は URL に含まれ、共有先やサーバーへのリクエスト・ログに伝わる場合があります。 機密の金額は入力しないでください。
住宅ローン：同じ金利で返済方式を比較する
元金 62,400,000円・年利 1.85%・420か月（35年）、金利変更・控除・費用なしの例です。 「住宅ローン」でこれらの数値を入力し、返済方式を切り替えて確かめられます。
- 元利均等：月々の返済額 201,937円、総利息 22,413,496円。
- 元金均等：初回 244,771円 → 最終回 148,800円、総利息 20,250,100円。
総利息の差は 2,163,396円です。この条件での差であり、どちらが誰にでも有利という意味ではありません。 元利均等は毎月の返済額を一定にし、元金均等は毎月返す元金を一定にするため、初回の負担も異なります。
月利 i = 年利 ÷ 100 ÷ 12、回数 n、元金 P とすると、元利均等の月額はP × i ÷ (1 − (1 + i)の−n乗)、元金均等の元金返済は P ÷ n です。 内部の残高は途中で丸めず、表示する各月の返済額・利息・残高は1円単位に四捨五入します。 総額は丸めた各行を合計するため、元金と表示利息の合計が総返済額と端数分ずれる場合もあります。 実際の契約の切捨て・最終回調整とは異なります。
預金：単利と月複利だけを比べる
元金 1,000,000円・年利 4%・360か月、積立 0円・税引前の理論例です。単利は 2,200,000円、月複利は 3,313,498円になります。 30年間同じ利率で再投資できるという仮定であり、実際に契約できる預金や将来の運用成果ではありません。
単利は P × (1 + r × 月数 ÷ 12)、月複利は P × (1 + r ÷ 12)の月数乗です（4%なら r = 0.04）。 月々の積立は月初に入金する仮定です。商品名を切り替えても銀行ごとの契約条件は読み込みません。 「年複利」の切り替えはありません。年複利も含む比較表と、72の法則の誤差を確かめる記事では 年複利の式を別に掲載しています。
税引後は「元金 + 手取り利息」
国税庁の利子所得の説明では、 預貯金の利子は原則として支払時に 15.315% と地方税 5% の源泉徴収の対象です。 合計 20.315% を使いますが、非課税制度など個別の適用は判定しません。
本ツールの税引後設定は、試算した利息合計から最終月に一括で 20.315% を差し引く簡易モデルです。 元金 1,000,000円・年利 4%・12か月・単利・積立 0円なら、税引前利息は 40,000円、 差引税額は 8,126円、手取り利息は 31,874円、元金込みの受取額は1,031,874円です。 実際の利払日ごとの徴収や端数処理、途中の再投資を再現した税額ではありません。 外貨預金についても、個人の為替差益の課税や最終的な申告額は計算しません。
計算を停止した機能と、確認する資料
変動金利・期間選択固定の変更後の返済、5年・125%ルール、住宅ローン控除、 繰上返済・借換えの損益、ボーナス併用返済はこの画面では計算しません。 金融機関の契約条件や個別の適用要件を確認してください。
三井住友銀行の変動金利の FAQでは、 元利均等の返済額見直し時期と上限、未払利息の繰越し・最終回の支払いを説明しています。 元金均等には同じルールを適用しないと明記されています。これは同銀行の説明であり、全銀行共通の条件ではありません。 返済額の上限だけを計算しても、完済できる総額にはなりません。
国土交通省の2026年更新・住宅ローン減税の案内では、 入居時期や住宅性能、床面積、世帯条件などで適用内容が異なります。 新築・中古の二択と借入残高だけで個人の控除額は確定しません。 旧版の一律の限度額・13年控除の表示は撤回しました。
旧共有URLを開いた場合
変動金利や期間選択固定の旧共有URLは、条件を正しく再現できないため、試算額・返済表・比較結果を表示しません。 A/B の対象を選び「一定金利の試算に切り替える」を押すと、同じ元金・入力金利・期間を全期間一定とする別の仮定で計算を開始します。 変動後の返済額を復元する操作ではありません。旧URLの住宅ローン控除は適用しません。
確認日と訂正
2026-10-10 訂正：変更金利が共有URLに残らない問題と、未払残高を含まない変動返済の表示を確認し、 関連機能を公開画面から外しました。再現できない繰上返済・借換えの数値例、銀行と数円以内で一致するという主張、 古い控除案内、未実装機能の追加予告も撤回しました。
上記の公式資料と数値例を AI 支援で照合しました。数値例は独立した月別計算・自動テストで確認していますが、 金融・税務の専門家による監修ではありません。特定商品、現在の市場金利、個人の税額は検証対象ではありません。